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公表詳細

団体名称 長岡蒼柴スポーツクラブ
団体名カナ ナガオカアオシスポーツクラブ
コード区分(編集不可)
解説テキスト
適用される「スポーツ団体ガバナンスコード」により、「一般スポーツ団体」または「中央競技団体」のいずれかが表示されます。マイページIDを発行して団体基礎情報及び自己説明を登録・公表する団体は全て「一般スポーツ団体」となります。
 一般スポーツ団体
法人区分 任意団体
都道府県 新潟県
市区町村 長岡市
競技名 サッカー,柔道,テニス,トライアスロン,陸上競技,ヨガ,親子体操,スポーツ教室
加盟団体1 ー
代表者氏名 会長　小島孝之
URL https://www.aoshi-sc.com/
法人番号 ー
加盟・登録団体数
解説テキスト
当団体に加盟・登録している団体数
 ー
登録者数
解説テキスト
当団体に登録している競技者数
 100人以上、500人未満
役員及び職員の合計
解説テキスト
当団体の役員（理事、監事、評議員、社員、会員等）と職員（常勤及び非常勤）の合計数
 10人未満
自己説明内容
解説テキスト
「スポーツ団体ガバナンスコード＜一般スポーツ団体向け＞」への遵守状況に関する自己説明

＜対応状況に係る自己評価＞
A：対応している
B：一部対応している
C：対応できていない

コード区分が「中央競技団体」となっている団体は、「スポーツ団体ガバナンスコード＜中央競技団体向け＞」に基づく自己説明を、各団体のホームページ等に掲載しています。該当する団体の自己説明内容を確認する場合は、こちらに掲載されているURLをクリックして、各団体のホームページに移動してください。
項目 対応状況
原則1 法令等に基づき適切な団体運営及び事業運営を行うべきである。
（1）法人格を有する団体は、団体に適用される法令を遵守しているか。 -
（2）法人格を有しない団体は、団体としての実体を備え、団体の規約等を遵守しているか。 A
事務所を設置し、団体の規約に則った団体運営をしている。
（3）事業運営に当たって適用される法令等を遵守しているか。 A
公益財団法人長岡市スポーツ協会の指導を受け、団体活動に関連した法令を遵守している。
（4）適切な団体運営及び事業運営を確保するための役員等の体制を整備しているか。 A
理事会、総会を開催し、適切に団体運営及び事業運営の承認手続きを行っている。
原則2 組織運営に関する目指すべき基本方針を策定し公表すべきである。
（1）組織運営に関する目指すべき基本方針を策定し公表しているか。 A
規約の中で団体の目的を定め、組織の目指す姿をホームページで公開し、事業を実施している。
また、毎年の事業計画を理事会等で承認を得ている。
原則3 暴力行為の根絶等に向けたコンプライアンス意識の徹底を図るべきである。
（1）役職員に対し、コンプライアンス教育を実施しているか、又はコンプライアンスに関する研修等への参加を促しているか。 A
団体では、研修を実施していないが、長岡市スポーツ協会等が実施する研修への参加を促している。
また、長岡市と長岡市スポーツ協会が策定した「長岡スポーツコンパス」の研修会への参加を勧めている。
（2）指導者、競技者等に対し、コンプライアンス教育を実施しているか、又はコンプライアンスに関する研修等への参加を促しているか。 A
内部研修を行うとともに、長岡市スポーツ協会が実施する研修会への参加も促している。
また、長岡市と長岡市スポーツ協会が策定した「長岡スポーツコンパス」の研修会への参加を勧めている。
原則4 公正かつ適切な会計処理を行うべきである。
（1）財務・経理の処理を適切に行い、公正な会計原則を遵守しているか。 A
公正な会計原則にを遵守し、理事会、総会の中で承認を得た会計処理を行っている。
（2）国庫補助金等の利用に関し、適正な使用のために求められる法令、ガイドライン等を遵守しているか。 A
補助金等活用の際は、関係する法令やガイドラインを遵守している。
（3）会計処理を公正かつ適切に行うための実施体制を整備しているか。 A
会計処理を公正かつ適切に行うため、長岡市スポーツ協会からも助言を受け、適切に処理している。
原則5 法令に基づく情報開示を適切に行うとともに、組織運営に係る情報を積極的に開示することにより、組織運営の透明性の確保を図るべきである。
（1）法令に基づく情報開示を適切に行っているか。 A
法令に基づく規約等の書類を事務所に常備し、要請に応じて閲覧できるようにしている。
（2）組織運営に係る情報の積極的な開示を行っているか。 A
ホームページやSNSを開設し、事業情報を公開している。
また、チラシ等を配布し、事業の周知に努めている。
原則6 高いレベルのガバナンスの確保が求められると自ら判断する場合、ガバナンスコード＜中央競技団体向け＞の個別の規定についても、その遵守状況について自己説明及び公表を行うべきである。
対応なし
最終更新日 2024/12/03

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